有限会社HSK公式サイト

事業内容

Our Business

太陽光発電事業

2050年を見据えて、多くの企業は再生可能エネルギー比率100%を目指して電源確保に努めています。再生可能エネルギーには、バイオマス、地熱発電や風力発電など様々な方法がありますが、その多くは実装に何年もの期間が必要になります。そのような中で、比較的スピーディーに実装でき即効性がある太陽光発電が採用されています。

 

弊社は、自社電源として期待されているNonFIT太陽光発電所にいち早く着目しており、電力会社への申請から設計、施工まで一貫して対応可能です。

更に、ドローンやレーザースキャナなどの設備投資を積極的に行い、企画段階での地盤調査から設置後のメンテナンスに至るまで一貫してサポートしています。企画、土地の手配、地形測量と地盤調査、設計施工、メンテナンスに至るまで、太陽光発電事業に必要なもの全てを一気通貫してスピーディにご提供できるのが、弊社の最大の強みです。

実績

INSPIRE_赤外線ドローン
MATRIC600PRO_レーザードローン
バックホー&油圧オーガー

ナノファイバー事業

環境志向の未来型新素材 “ナノファイバー(商品名:WATA)” の研究・商品開発から製造、販売までを、自社で行っております。

 

油吸着材としては弊社オリジナル製品の第一弾として、ナノファイバーの油水分離材として優れた特性は活かしつつ、ナノファイバー自体に欠けている強度などの弱点を補うため、不織布で被覆・シート化した『オイルギャザー S-01』、及び更に小型化に成功した『オイルギャザー S-02』を開発いたしました(型式承認書取得済)。

 

尚、ナノファイバーの油吸着材としての優れた機能は氷山の一角であり、むしろ水中や空気中での優れたフィルターなどとして、農業・緑化、浄水・淡水化、医療・美容、アパレルなど様々な分野での応用が期待されている無限の機能を付与できる素材で、世界的な取り組みであるCO²ゼロやSDGsの達成に大きく寄与できるポテンシャルを秘めています。

 

私たちはお客様からの『こんな問題が解決できないか』との声にお応えすべく、新たな『機能性』を持ったナノファイバーの研究・開発に日々取り組んでおり、浄化対象物質に応じた機能性ナノファイバーをオーダーメイドで製造することが出来ます。専門サイトをご覧になり、お気軽にお問合せ下さい。

ドローン事業

太陽光発電事業では、候補地の地形測量やパネル配置計画の策定、更に運用開始後の定期的な保守管理業務が必要です。

 

弊社では、空撮用ドローン、レーザースキャナ搭載ドローン、GPSマーカー、赤外線カメラ搭載ドローンなど最新の装備を活用して、正確で詳細なデータをご提供することができます。候補地の調査から運用開始後の保守管理業務まで、安心してお任せください。

 

ドローン測量の流れ: PDFファイルを表示

ドローン空撮

ドローンを活用することにより、測量やパネル配置計画の策定、運用開始後の点検などを正確に実施することができます。

 

また、通常のドローン空撮に加えて、レーザースキャナ、GPSマーカー、赤外線カメラを活用することにより、より精密なデータを取得し活用することが可能です。

 

レーザー搭載機を活用した地形測量

通常の写真測量では、木々が生い茂った植生地域での測量データは樹木の高さになってしまいます。一方、弊社が採用しているレーザー測量では、ドローンに搭載したレーザースキャナとカメラにより、樹木の隙間から地表面に到達するレーザーの反射データを取得して地盤面の地形を正確に測ることができます。

 

これにより、造成のために樹木を伐採する前から正確な地形を把握し、太陽光発電に適した地形かどうかを判断したり、パネルの配置計画を策定したりすることが可能になります。

 

GPS マーカーを活用した地形測量

GPSマーカー(対空標識)を基準点等に設置してGNSS衛星電波による測定を行います。公共座標(X座標・Y座標・Z座標)にて処理し、写真測量のデータと合わせる事で精度の高い測定結果を得ることができます。こうして得られたデータは、境界確認作業や逆打ち作業などに活用することができます。

赤外線カメラ搭載機を活用した点検

2017年4月に施行された改正FIT法では、現在稼働中のものも含め、すべての太陽光発電設備に対し、運用管理及び保守管理の実施が求められています。

弊社では、通常の運用・保守管理に加えて、ドローン空撮や赤外線搭載ドローンによるパネルのホットスポットの確認を行います。

 

これにより、パネルの破損などを早期発見できるだけでなく、発電効率を最大化させる運用管理が可能になります。

 

※弊社が実施する運用管理及び保守管理は、太陽光発電協会が公表している「太陽光発電システム保守点検ガイドライン」に基づいています。

不動産事業

自社物件を中心とした管理業務だけでなく、太陽光発電のための土地の手配や管理も行っています。

不動産業からスタートした強みを活かして、一貫したサービスをご提供しています。安心してご依頼ください。